内定受諾の連絡を受けたら、入職までの調整と準備を丁寧に進めましょう。採用担当者と内定者の双方にとってうれしい段階ですが、実は不安も多く抱えがちです。ここでは、入職日の決め方やフォローのポイント、入職日まで期間が空く場合の対応、そして最終確認の連絡方法をご紹介します。
すぐに入職日を決め、安心感を与える
【Q】入職日を決めるタイミングはいつ？
【A】内定承諾のタイミングで、すぐ調整を始めましょう
「本当に入職してくれるのか？」「直前で辞退されたら…」と心配になることもありますが、それは内定者も同じです。入職日が決まれば、お互いに気持ちが固まり安心感が生まれます。法人側から入職希望日を内定者に打診するとスムーズです。
※出典：d's JOURNAL編集部
【Q】入職日を決めるときのポイントは？
【A】お互い無理のない日にちを設定しましょう
＜入職日決定の4つのポイント＞
(1)内定承諾時に入職希望日を打診する
内定承諾と同時に必ず法人側から入職希望日を確認します。調整を後回しにすると内定が曖昧になりかねません。
(2)返答には期限を設ける
すぐに入職日が決まらない場合は、「〇日までにご連絡ください」と伝え、期限までに返事がない場合、再度確認の連絡をいれましょう。
(3)できる限り内定者の都合に合わせる
退職の引継ぎや引っ越し、すぐに働きたいなど、それぞれ事情があるため、希望を尊重する姿勢が重要です。
(4)面接時に入職可能時期を聞いておく
採用/不採用にかかわらず、面接時に確認しておきましょう。内定後、調整がしやすくなるのでおすすめです。
入職までの不安を軽減するフォロー
【Q】入職当日までのサポートは何をすればよいの？
【A】不安を和らげ、前向きな気持ちで入職できるようにフォローする
＜内定者全員へ＞
入職日の1週間～3日前にメールや電話連絡
（メールや電話で以下を伝える）
・出勤時間、場所、持ち物
・入職初日のスケジュール
・入職後1週間程度の予定 (研修・業務内容)
・問い合わせ先 (担当者のメールアドレス、電話番号)
＜入職まで1か月以上空く内定者へ＞
心変わりによる辞退を防ぐため、法人との関係性を保ち続けることが大切
（メールの内容例）
・内定者の近況確認 (退職手続きの進捗など)
・法人の近況報告 (イベントやお知らせ)
・入職時に必要な書類や事務手続きの案内
＜選考状況の管理を忘れずに！＞
応募者が入職したら、必ず対応状況を「入職済」に変更してください。
※請求の対象となります。毎月月末までに対応状況の変更をお願いします。
※すべての応募者の選考結果（不採用、内定辞退、応募者離脱、選考対象外）を必ずご入力ください。
※「内定済」と「入職日決定済」に変更した際、雇用形態、職種・資格、入職予定日をすべて入力されていた応募者は、入職予定日の5日後に自動的に対応状況が「入職済」に変更になり、請求対象となります。
管理画面で応募者への連絡や選考管理ができます。
▶管理画面のログインはこちら
（関連FAQ）
▶Q.応募者の対応状況を変更する方法を知りたい
内定から入職までのよくあるお悩み解決！
入職までの採用業務で よくあるお悩みにお答えします。入職当日まで気を抜かないことが採用成功につながります。
【お悩み：入職日を遅らせてほしいと言われた】
→遅らせるのを了承する場合は、必ず変更後の入職日を確定しておきましょう。
【お悩み：法人から入職日の変更をお願いしたい】
→決まった入職日は「早める/遅める」のいずれであれ、変更の依頼は避けましょう。
【お悩み：法人から内定は取り消せますか？】
→原則、内定は取り消せません。内定通知で合意した時点で労働契約が成立します。
※応募者の虚偽申告や重大な違反、犯罪などは除く
【お悩み：対応状況に入力する「入職日」は業務を開始した日ですか？】
→研修も業務に含まれます。
(例)1/31から研修開始、2/4から業務開始の場合、入職日は1/31です。
（関連コンテンツ）
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